備えあれば災い(わざわい)なし

自然災害や日常生活に潜むさまざまなリスクへの備えについて考えます

3本の矢でお金をつくる

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2018年7月から投資信託(つみたてNISA)を始めて、まもなく1ヶ月となります。

これまでは、子供の教育費や一戸建てマイホームのローン、車のローンなど、毎月のように支出ばかりでお金は出て行くばかり。

貯蓄が全く出来ていませんでした。

しかし今回、2人の子供も晴れて社会人となり、自立したことをきっかけに、老後に向けた資産形成に踏み切ることにしました。 

 

 

投資信託のポイントは、長期、積立、分散

 

かつては、銀行預金花形の時代もありましたが、今やその金利も普通預金0.001%、定期預金0.01%。

100万円預けても1年間でわずか100円の利息。これでは資産形成というより預けているだけです。

そこで思い立ったのが投資信託です。

長期」「積立」「分散」の3原則で、長期間にわたりコツコツと、毎月決まった金額を、世界中の資産に分散投資して資産形成を目指すものです。

また、元本についた金利を繰り返し再投資するため、積立期間が長期になるほど有利になるのもポイントです。

例えば、毎月3万円を単純に積立した場合と、年利3%の複利で20年間運用した場合だと、前者は約720万円なのに対して、後者は約980万円と大きな差が生まれます。 

 

50代からの効率的な資産形成

 

私は、投資とか資産形成に関しては、ド素人です。

投資信託についても、未だに分からないことばかりで、今の運用が正しいのかすら検証できていません。ただ、一つ言えることは、50代からの資産形成にあたっては、運用期間がポイントになるということです。

仮に、60歳で定年退職すると、年金が支給開始となる65歳までは無収入です。
退職金に加え、それまでの貯えがあれば、少しずつ切り崩して生計費にあてることもできるのでしょうが、私の場合、貯蓄はほぼゼロ。

60~65歳の5年間を充実した生活とするためには、今からしっかり準備をしておく必要があります。

しかし、私のように50代から資産形成を考えたときに、60歳の定年退職までを目標期間とすると、すでに10年を切っているため、投資信託の長期運用というメリットを最大限発揮できません。

もっと若いうちから始めていれば、20年、30年といった長期運用もできたのでしょうが、こればかりは何ともなりませんね。

そこで、60歳までの期間で、さらに効果的な資産形成をする良い方法はないものかと調べたところ、ありましたよ!

「個人型確定拠出年金(iDeCo)」と「ふるさと納税」です。

 

iDeCo、ふるさと納税のメリット

 

個人型確定拠出年金(iDeCo)は、公的年金にプラスして給付を受けられる私的年金の1つ。加入は任意で、自分で申し込んで、掛金を拠出し、運用方法を選ぶ制度です。

掛金とその運用益との合計額をもとに給付を受け取ることができ、積立時・運用時・受取時に、それぞれ税制上の優遇措置があります。

私のケース(積立期間7年)で試算したところ、次のようになりました。

 ①積立時(毎月の積立金が全額所得控除)

       :60歳までの所得税・住民税の節税額は、約302,400円

 ②運用時(運用益にかかる約20%の税が非課税)

       :60歳までの運用益の節税額・積立運用額は、約22,421円

 ③受取時(受取方法に関わらず一定額が非課税)

       :年金で受け取る場合、毎年224,021 円(受取期間5年)

 

一方、ふるさと納税は、自分の選んだ自治体に寄附(ふるさと納税)を行った場合に、寄附額のうち2,000円を越える部分について、所得税と住民税から原則として全額が控除される制度です。

私の場合、控除上限額は約139,000円。フルに活用すると毎年137,000円が控除されることになります。

 

手続きも簡単

 

iDeCo加入にあたっての大まかな手続きは、次のとおりです。

 ①金融機関等から、加入申出書・事業主証明書を入手する

 ②事業主へ事業主証明書の交付を依頼する

 ③事業主から事業主証明書の交付を受ける

 ④金融機関等へ加入の申込をする

私は、投資信託でお世話になっているSBI証券でiDeCoの申込手続きを行いました。

すでに申込から約1ヶ月が経過しましたが、未だに口座開設はできていません。ネット情報では、2ヶ月程度待たされるみたいです。

 

ふるさと納税については、ネットに専用サイトがいくつかあるので、それらを使って申し込みます。サイトによって登録されている自治体が異なるため、私は「さとふる」と「ふるさとチョイス」を使っていますよ。手続きはとっても簡単。

 ①お礼の品を選ぶ

 ②寄付の申請をする

たった、これだけです。

さらに、ふるさと納税ワンストップ特例制度(納税先の自治体を1年間で5自治体以内とする)を使えば、確定申告を行わなくても、ふるさと納税の寄付金控除を受けられます。

さっそく3自治体ほど登録し、お米・桃などを美味しくいただきました。

 

私は、この「3本の矢」(投資信託、iDeCo、ふるさと納税)で資産形成を進めます。

 

ではまた。