備えあれば災い(わざわい)なし

自然災害や日常生活に潜むさまざまなリスクへの備えについて考えます

石碑が語る過去からの警鐘と災害に強い場所

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”地震・雷・火事・オヤジ”って、ご存知ですか?

昔の人が、怖いものを順番に並べた言葉ですよね。オヤジのところは、やまじ(山風)とか台風とか諸説ありますが・・・。

さて、最近の災害を当てはめるとどうでしょうか?

阪神淡路大震災(1995)、東日本大震災(2011)、平成30年7月豪雨(2018)、御嶽山噴火(2014)など、甚大な被害をもたらした災害が日本各地で発生しています。まさに、地震・津波・大雨・火山噴火といったところですね。

狭い日本、こんなに災害だらけでは、どこにいても被災しそうな感じがします。でも、災害に強い場所があること、ご存知ですか?

今日は、災害に強い場所がどこなのか考えてみます。

 

 

石碑が教えてくれる過去からの警鐘

 

例えば、地震・津波。

2011年3月11日、宮城県牡鹿半島の東南東沖130kmを震源とする東北地方太平洋沖地震(M9.0)の発生により、関東から東北地方にかけての太平洋沿岸では、巨大な津波が押し寄せ、未曽有の大災害となりました。東日本大震災です。

実は、この地方では、過去にも津波による被害が発生しており、被害に遭った昔の人々が津波の規模や到達場所、死者数などを石碑として現地に残しています。被害の記録を後世に伝え、「同じことを繰り返さないように」と語りかけているんです。 

いま、中部から四国地方にかけて、南海トラフ巨大地震の発生が懸念されていますが、南海トラフ沿いの地震は、概ね100~150年間隔で繰り返し発生しており、東北地方と同様に各地に石碑が残されています。

このような石碑は、まさに過去から未来への警鐘です。

あなたの家の近くにそのような石碑があれば、津波がそこまで押し寄せる可能性が十分あるということです。

 

ハザードマップで危険箇所を確認

 

さて、自然災害には、地震災害、津波災害、水害、土砂災害、火山災害、雪害などがあります。この中で、水害土砂災害津波災害については、あらかじめシミュレーションで算出した危険箇所・危険エリアがハザードマップとして公表されています。

これらは国土交通省、都道府県、市区町村の各ホームページなどに掲載されていますので、確認されることをおススメします。また、それぞれのハザードマップの概要は次のとおりです。

 

水害ハザードマップ(浸水想定区域図)

 

洪水により河川の堤防が決壊したという想定で、どこで・どれくらいの深さの浸水被害が発生するかを平面図に示したものです。

お住まいの家が、この浸水範囲の中にある場合は、洪水のときに浸水するおそれがあります。万一、避難が遅れてしまった場合、浸水の深さが3m未満であれば2階以上に待機、3m以上であれば速やかに避難、とされています。

また、河川堤防の近くで、堤防の決壊により家が倒壊するおそれがある地区については、特に素早い避難が求められています。

一方、避難所までの避難経路が浸水範囲内であれば、そのルートは浸水時には使えません。市町村によっては、避難所である体育館や公民館が浸水範囲内にあるものも見受けられます。こういう避難所は災害時には全く機能しませんので、直ちに見直す必要があります。

 

土砂災害ハザードマップ(土砂災害危険箇所図)

 

主な土砂災害には、土石流、がけ崩れ、地すべりがありますが、それら土砂災害が発生するおそれがある土砂災害危険箇所は、全国に約53万箇所もあります。

こうした中、平成11年6月に発生した広島豪雨災害を契機に、土砂災害防止法が成立。

土砂災害のおそれのある区域について、土砂災害警戒区域(イエローゾーン)、土砂災害特別警戒区域(レッドゾーン)に指定し、危険の周知、警戒避難態勢の整備、住宅等の新規立地の抑制、既存住宅の移転促進等のソフト対策を推進することになりました。土砂災害警戒区域および土砂災害特別警戒区域は、平成30年3月末で計91万区域の指定が完了しています。

土砂災害の発生する場所は、ほぼ土砂災害危険箇所(警戒区域、特別警戒区域に指定されていれば当該区域)である、といっても過言ではありません。

大雨のとき、とりわけ土砂災害警戒情報が発表されている場合には、それら危険箇所には近づかない、そこに住んでいる人は早めの避難を検討・実施する、ことが生死を分けることにつながります。

 

津波災害ハザードマップ(津波浸水想定図)

 

東日本大震災を踏まえ、平成23年に津波防災地域づくりに関する法律が成立。都道府県は、津波浸水想定 (津波があった場合に想定される浸水の 区域及び水深)を設定し、公表することとなりました。

津波の原因は、海底で発生する地震です。地震の断層運動により海底が隆起もしくは沈降すると、これに伴って海面が変動し、大きな波となって四方八方に伝播するものが津波となります。

東日本大震災では、地震発生から30分~1時間後に岩手県三陸南部、宮城県、福島県北部で8~9メートルの高さの津波が襲来しました。

今後30年以内に70~80%の確率で発生すると予測されている南海トラフ巨大地震では、地震発生から数分後に5mを超 える大きな津波が襲来し、その後、10mを超える大きな津波が襲来するものと想定されています。

沿岸部にお住いの方は、地震が発生したら速やかに高台などに避難してください。ビルの屋上では安心できません。

 

まとめ

 

災害時の避難については、日ごろからご家族で話し合っておくことが望ましいと思います。どこの避難所へ、どういう経路で、どういう方法で避難するのか。

また、災害の種類によって避難所も変わってきます。浸水被害のおそれがある場所の避難所は台風や大雨のときには使えません。また、津波で被害を受ける場所の避難所は地震津波のときには使えません。このように市区町村の各避難所にはそれぞれどのような災害のときに避難すればよいか案内標識が設置されています。水害で浸水しない避難所、土砂災害危険箇所から離れた避難所、津波がこない避難所です。市区町村のホームページなどに、各避難所の対象とする災害種別が掲載されていますのでご確認ください。

水害、土砂災害、津波災害に関して言えば、これら3つの危険なエリアに該当しない場所、そこが災害に強い場所といえます。ぜひハザードマップで確認してみてください。なお、地震と火山噴火は除外しています。

 

ではまた。