備えあれば災い(わざわい)なし

自然災害や日常生活に潜むさまざまなリスクへの備えについて考えます

災害直後の安否確認はLINEが有効です

f:id:chibitora53:20180906210350j:plain

 

大規模地震が発生した場合、電話回線などが制限されて、家族や友人などの安否確認がすぐに出来ないことが考えられます。

最近ではスマホが普及し、日常的にメールやLINEで連絡をとり合っている人も多いと思いますが、こうした連絡手段は災害時に使えるのでしょうか?

今日は、実際の災害時の事例も含め、被災地における情報収集・伝達手段について考えてみます。

 

 

地震発生後の連絡手段は携帯通話が最も多い

 

熊本地震(2016年4月)のとき、熊本県や大分県などの被災地の人たちはどのような手段で情報収集や連絡を行ったのか、総務省が情報通信白書にとりまとめています。

これによれば、発災時(地震が発生したそのとき)・応急復旧期(発災からおおむね1週間)・復旧期(発災1週間目以降の本格的な復旧時期)のいずれの期間を通じても携帯通話が最も多く、次に、地上波放送、携帯メール、LINE(家族・友人・知人等)となっています。

一般的に大きな地震が発生すると、地震の揺れによる停電や携帯基地局の被災などにより、携帯電話が繋がりにくい状況になります。熊本地震でも、土砂崩れや停電により携帯各社では最大で約400局が停波しましたが、その約75%が商用電源の停電であったため、停波による被害も限定的であったようです。また、地震発生から3日後には避難所までの通信が全て復旧し、11日後の4月27日午後にはほぼ完全に復旧しています。

こうしたことから、地震発生から復旧までの全期間を通じて、携帯通話による連絡や情報収集が多かったと考えられます。

 

地震に遭遇したら、まずは無事であることを伝える

 

また地震発生の直後、どのような情報を、どういう手段で連絡・収集したかについては、

  • 家族や友人等の安否:携帯通話、LINE
  • 地震情報(地震の規模や発生場所):地上波放送、携帯通話

となっており、地震発生直後の安否確認にLINEを使う人の割合が高いことが特徴的です。たしかに、家族や友人に"自分は生きてるよ、大丈夫だよ"ということを伝えるだけであれば、LINEでひとこと「無事です」と送ればすべて事足りますよね。家族や友人であればふだんからLINEで繋がっていると思いますし。

とにかく、地震に遭遇したときには、まずは自分が無事であることを家族や友人に伝えることからスタートです。携帯通話が繋がらない場合、安否を伝える手段としては、LINE、携帯メール、災害用伝言サービスなどが有効です。

 

地震発生直後から必要となるもの

 

一方、熊本地震の場合、真っ先にやるべき安否確認以外の情報として、ライフラインや生活に関するものについては、交通・道路、ライフライン復旧見通し、救急・病院・薬、食料・水配給、ガソリン・灯油などとなっています。

地震が発生すると、生活に必要な電気、水などのライフラインが寸断されます。水道の蛇口をひねっても濁った水しか出ませんし、電気はつきません。冷蔵庫も使えず、水や食料の備蓄がなければ小売店やコンビニに市民が殺到し、まさに奪い合いになります。

道路や空港、港も被害をうけるため、被災地以外からの物資はこれらが復旧するまで届きません。病院も電気がなければ手術もできません。ガソリンスタンドはガソリンを求める車で大渋滞です。

こうした状況を少しでも緩和するためにも、日頃から地震を想定した準備をみんなで取り組む必要があると思います。

 

f:id:chibitora53:20180906202315j:plain

出典:総務省ホームページ(総務省|平成29年版 情報通信白書|PDF版) 

 

高齢者との情報連絡が今後の課題

 

こうした地震発生直後の情報収集について、ひとつ課題があります。それは高齢者の情報連絡・収集手段です。

総務省情報通信白書によれば70代以上のインターネット利用率は約50%となっており、高齢者でスマホなどを用いて地震情報(震源や規模、被害など)や避難情報(避難所の開設状況や給水・炊き出しなど)を収集している人は少なく、テレビやラジオで情報を受け取る人が多い状況です。

最近では、さまざまな防災情報が自治体から速報メールなどで住民へ配信されますが、スマホなどのツールが無いとそうした情報も受け取れません。また、地震発生直後の安否確認についても、固定電話や携帯電話が繋がっていればそれらを使って連絡がとれますが、通信制限などにより電話が不通の場合は安否確認も難しくなります。こうしたときは、となり近所で無事を確認し合うのが効率的な方法ですが、都心部などではとなりに誰が住んでいるのかすら分からないケースも多々あり、高齢者への対応が喫緊の課題といえます。

例えば、文字が大きくて使いやすい格安スマホを自治体が高齢者に無料配布するとか、新しい取り組みを検討してみてもいいんじゃないでしょうか。高齢化社会がすすむ中、こうした高齢者との情報連絡が課題と考えられます。

 

LINEは災害時の緊急連絡をイメージして誕生した

 

では、LINEを運営しているLINE Corporationでは、災害対応についてどう考えているのでしょう。LINEによれば、

LINEは、2011年3月の東日本大震災発生時にはまだこの世に存在していませんでした。まさに開発途中だったので、社員一同、「こういうときにこそ、大切な人と連絡を取ることができるサービスが必要だ」と強く感じ、3ヵ月後の6月にLINEを誕生させました。

「既読」マークは、相手が緊急事態で返信すらできなくてもメッセージを読んだことが伝わるように、と付けた機能です。

大事なときの“ホットライン”としても使えるように、という想いを込めて、「LINE」はできあがりました。

出典:LINE公式ブログ(災害時に役立つLINEの活用方法 : LINE公式ブログ

まさに災害時に活用できるホットラインとしてLINEは誕生したんですね。

LINEには"トーク機能"があります。これで家族や友人とそれぞれ"グループ"を作っておけば、いざというときに「無事」とひとことで安否を確認できますよ。また、災害時の行動や避難場所など、必要な情報は"ノート"に保存するといつでも見返すことができます。さらに"LINE災害連絡サービス"を使えば、災害時にLINEから自動的に通知が届き、「被害があります」「無事です」「被害地域にいません」の3つから選択するとLINEのタイムラインに自分の状況が投稿されるので安否確認に有効です。 

私もLINEで家族とつながっています。「もしも災害で連絡が取れずに離ればなれになったときには〇〇で合流しようね」とルールも決めています。

いざというときのためにLINEの活用をおススメします。

 

ではまた。